産業心理学 -組織・産業社会における人間行動の科学-
単位数 | ナンバリングコード |
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2 | DBA311 |
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教員名 | 佐藤 恵美 |
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専門 | 産業心理学(動機づけ、職業適性) |
出身校等 | 白百合女子大学大学院 博士(心理学) |
現職 | 東京富士大学 教授 |
授業形態 |
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前期印刷授業・後期印刷授業 |
授業範囲 |
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教科書の第1章から11章まで(12章は出題しない) |
試験範囲 |
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授業範囲すべて
(持ち込み許可物)一切自由 (試験に関する注意事項)科目試験は、インターネット試験で実施します。 |
科目の概要 |
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一般的に産業領域で活用される心理学を総称して産業心理学と呼んでいる。産業心理学は、産業場面における人間の心理や行動を科学的視点から研究する学問である。企業や組織が成果をあげるためには、内部で働く人々の労働生産性を高め、また、そこから生み出された財やサービスをより多くの顧客に提供しなければならない。産業心理学では、前者の問題を人事あるいは労務の問題として、また、後者の問題をマーケティングの問題として位置づけている。この講義では、産業に関わる4つの観点を学ぶ。まず、組織行動(ワークモチベーション、組織の情報処理など)、人的資源管理(職業発達、職業選択)、組織行動(組織の中での人間行動の理解、人事アセスメント、意思決定とコンプリクトなど)、安全衛生(仕事の能率と安全、職場の快適性)を学ぶ。その後、消費者行動にともなうマーケティング、消費者の価値判断と選択行動のメカニズムを学習する。 |
授業における学修の到達目標 |
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テキストに書かれている内容を理解するのみならず、常に現実の社会を視野に入れて、学習した事柄が実際の現象にどのように関わってくるのかを考える習慣を身に付けることを目標とする。 |
講義の方針・計画 |
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組織行動、人的資源管理、安全衛生、消費者行動の学習に際しては、関連する新聞記事などにも積極的に目を通しながら応用力を身に付けるように心がけてほしい。また、組織心理学の学習をさらに深めるためには関連の参考文献も活用することが必要である。
第1回 産業心理学とは(はじめに) 第2回 組織行動:ワークモチベーションの外発的側面(2章) 第3回 組織行動:ワークモチベーションの内発的側面(2章) 第4回 安全衛生:仕事の能率と安全、ヒューマンエラー(4章) 第5回 安全衛生:職場の快適性・疲労・ストレス(5章) 第6回 人的資源管理:職業適性:能力とパーソナリティ(1章) 第7回 人的資源管理:キャリア発達と教育研修(6章) 第8回 組織行動:組織の中のコミュニケーション(3章) 第9回 組織行動:組織内のコンフリクトと意思決定(3章) 第10回 組織心理学:管理者とリーダーシップ(7章) 第11回 人的資源管理:人事評価(8章) 第12回 消費者心理学:消費者行動とモチベーションリサーチ(9章) 第13回 消費者心理学:消費者の価格判断と心的会計(10章) 第14回 消費者心理学:消費者の参与とプロスペクト理論(10章) 第15回 消費者心理学:消費者の意思決定過程(11章) |
準備学習 |
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印刷授業は、教科書や学習用プリントなどを基に自学自習で学習を進めますが、授業範囲の内容の他に、教科書の内容全体を2単位で90時間かけて学習することを目安としています。
わからない用語や内容は、参考文献等で検索することが準備学習として必要になります。 |
課題(試験やレポート等)に対するフィードバック方法 |
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印刷授業は、提出されたレポートについて講評を付与して返却する。 |
成績評価の方法およびその基準 |
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試験:100% |
教科書 |
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書 名:「経営とワークライフに生かそう!産業・組織心理学」改訂版
(初版でも対応可能) 著者名:山口裕幸・高橋潔・芳賀繁・竹内和久 発行所:有斐閣 ISBN:9784641221543 |
参考書 |
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なし |
その他 |
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なし |
試験期間 |
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シラバス検索画面トップページ(https://syllabus-tsushin.do-johodai.ac.jp/)下部の「2022科目試験時間割」を参照 |
学習プリント |
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あり |
教職科目 |
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関連受講科目 |
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なし |
担当教員の実務経験 |
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中小企業活路開拓調査・実現化事業として「地域医療・介護福祉サービスビジョンの構築」報告書での調査分析を行った(2004年)。これは、産業心理学のマーケティングリサーチにおける介護分野での実用例である。その後も、ホランドのThe Self Direct Search職業検査(Holland,1972)の日本版である職業適性検査として、日本文化科学社から出版されている「SDSキャリア自己診断テストおよび同利用の手引き(The Self Directed Search Manual)」の調査、検査項目の選定および手引き書と職業コードの作成に携わった(2003-2006年)。また、株式会社日本経営協会総合研究所から発行されている雑誌“Co-Evolution”にてコラムの連載や職業適性検査の作成を行った(2009年)。これらの実務経験をもとに、職業適性と企業のキャリア発達に関する分野に貢献する授業を行う。 |