経営者と意思決定 -企業経営の全体を理解する-

単位数 ナンバリングコード
2 DBA301
教員名 浜渕 久志
専門 産業政策・経営史
出身校等 北海道大学大学院経済学研究科
現職
授業形態
前期印刷授業・後期印刷授業・後期IPメディア授業・前期インターネットメディア授業・後期インターネットメディア授業
授業範囲
教科書の内容すべて
試験範囲
教科書の5章から9章まで
(持ち込み許可物)一切自由
(試験に関する注意事項)印刷授業とIM授業の科目試験は、インターネット試験で実施します。
科目の概要
 経営を学ぶうえで基礎になる科目である。企業(会社)運営のしくみを学ぶことができる。平成の長期不況を抜けだすために日本企業の経営スタイルも変化している。「経営者と意思決定」では、経営者の仕事を学ぶことで企業の経営方法を理解できる。つまり経営者は事業を成功させるために方針を作成し、組織(従業員の役割や責任)を設計する。組織を動かすために情報技術の活用も欠かせない。また経営者は、従業員が自発的に意欲をもって仕事に取り組めるような人事制度をつくる(賃金や地位を決める)。さらに最適な資金調達と投資方法を決める。「学習用プリント」には、各章の問題例を掲げたのでテキストを読むさいに利用して欲しい。
授業における学修の到達目標
 現在、日本の大企業は、従来の方法を進化させようとしている。そして改革の成功例も生まれはじめている。日本は今大きな問題をかかえているが、元気な日本企業が数多く生まれ、日本や世界の発展に貢献していることを習得する。この知見を実際のきぎょうでの。
講義の方針・計画
第1回・第2回・第3回:事業の構築(教科書5章)
会社を創業しても成功するのは難しい。経営者の経営方針によって、事業が失敗するか成功するかが決まる。市場競争と競争を勝ち抜くための経営方針の組み立て方を学ぶ。アメリカ企業は1980年代の不振からよみがえったのも事業の再構築に成功したからだ。GEのようなアメリカ企業の事業再編(リストラ)の成功例を参考にしたい。
第4回・第5回・第6回:組織の構築(教科書6章)
事業を成功させるために、従業員の役割分担(組織)を決めるのも経営者である。企業組織は、仲間組織から職能別組織・事業部制へと発展してきた。企業が成功し規模が拡大すると、情報交換が妨げられ部門間の対立が発生し、企業の発展の障害になる。こうしたマイナスをどのように克服すべきか。ここでは企業組織運営の原理と実際の運営方法についてまなぶ。また企業の内部組織だけでなく、企業と企業との間の効率的な関係の作り方についても考える。
第7回・第8回: 情報技術を活用する(教科書7章)
情報技術は急速に進歩している。とくにインターネットは、企業内部や企業間の情報伝達にひろく利用されている。情報を効果的にやり取りしなければ、企業の成功はない。日本企業は製品開発に開発部門だけでなく、生産や販売、下請け企業も参加して、効果的な新製品の開発と開発期間の短縮に成功した。アメリカ企業は日本企業に対抗するために、インターネットなどの情報技術を利用して企業内外の垣根を低くして情報交換を密にした。アメリカ企業の復活は、オープンな協力関係の構築に成功したからだ。またアップル・アマゾン・グーグルはインターネットを活用した新しいビジネスを次々と市場に投入している。そのビジネスモデルを分析する。
第9回・第10回・第11回:人材の活用(教科書8章)
これまで日本企業は従業員を上手く使って成功した。労使が対立するのでなく協調し、経営者と従業員が一丸となって仕事をした。いま日本的な従業員の活用法式である人材マネジメント(終身雇用・年功制・企業別組合)も大きく変化している。しかし成果主義に代表される新制度は、アメリカ方式の直輸入に終わって効果を上げていない例も多い。新しい時代にふさわしい従業員の労働のあり方と、その評価方法はどうあるべきかを考える。
第12回・第13回・第14回:資金の調達と投資方法(教科書9章)
会社は投資家から資金を集めて事業をおこなって利益を上げ、その利益を投資家に還元する組織である。投資家から集めた資金は無料でない、当然報酬(代価)を払う。その費用(資本コスト)の計算と費用を安くする方法、利益を上げるための投資方法を学ぶ。
第15回:総資本コストの計算の復習と総まとめ
準備学習
印刷授業は、教科書や学習用プリントなどを基に自学自習で学習を進めますが、授業範囲の内容の他に、教科書の内容全体を2単位で90時間かけて学習することを目安としています。
わからない用語や内容は、参考文献等で検索することが準備学習として必要になります。

印刷授業以外の授業形態において、以下の準備学習を行う。
(予習)聴講前に,教科書の該当箇所に目を通してください。
(復習)聴講後に,教科書の該当箇所を読んで,確認してください。
課題(試験やレポート等)に対するフィードバック方法
印刷授業は、提出されたレポートについて講評を付与して返却する。
IM授業は、練習問題を解答すると、解答に応じたコメントが画面に表示される。
成績評価の方法およびその基準
試験:100%
教科書
書 名:日本企業と経済(第4版)(第3版でも受講に差し支えないです。)
著者名:浜渕久志
発行所:札幌メディアサービス(札幌市北区北25西12-2-8/Tel:011-709-0204)
ISBN:番号なし
参考書
なし
その他
なし
試験期間
シラバス検索画面トップページ(https://syllabus-tsushin.do-johodai.ac.jp/)下部の「2022科目試験時間割」を参照
学習プリント
あり
教職科目
関連受講科目
「経営史」
担当教員の実務経験
実務経験なし
レポート課題
過年度のレポート課題は表示できません。